2013年06月12日

チェルノブイリ事故後の精神、神経、身体の疾患

チェルノブイリ事故後の精神、神経、身体の疾患

 チェルノブイリ事故後の精神、神経、身体の疾患

映像【福島原発】放射能拡散シミュレーション動画
http://www.youtube.com/watch?v=L6ysi7GooD4


【北ウクライナにおける晩発障害の現実】

http://www.olive-x.com/news_30/newsdisp.php?n=127081

一昨日は、長期汚染地帯に居住し続けるリスクを解説した。
放射線被曝に関して、わが国はICRPの勧告を法律の基本にしている。

そのICRPは、基本的に原爆被曝生存者の疫学調査に基づきその線量-反応関係を
基礎にリスク係数を算定している。

計算で示したリスク係数5×1E-2件/Svは、ICRP勧告1990でありその後以下のように
若干改定されている。

広島・長崎の研究をしている放影研と、同様に広島・長崎の原爆データを分析した
ゴフマンのリスク係数も紹介しておく。

ICRP=5.7×1E-2件/Sv
放影研=1×1E-1件/Sv(30歳)
ゴフマン=2.556×1E-1件/Sv

ざっくり評価すると、ICRPのリスク係数の2倍が放影研で、5倍がゴフマン博士のリスク
係数と見なせばよい。

この係数は、被曝時年齢などを加味して集団を分け、個々にリスクを計算し積算した
のちに集団で平均したものであるから、基本的なアプローチは同じである。

いずれの場合も被曝時年齢が小さいほど、そのリスクが高くなっている。
評価が異なるのは、前述の線量-反応関係の置き方による。

しかしここで云うべきは、政府や自治体が主張する放射線安全論の横には、紛れも無い
被曝リスクなるものが存することを知ることである。

表1は、チェルノブイリ事故で被災した北ウクライナ住民の罹患状況、表2は以前も掲載
したウクライナの人口動態である。

表1=チェルノブイリ事故で被災した北ウクライナの罹患状況

表2=ウクライナの人口動態

表1を見ると事故(1986年)が起きてから約5年後から急激に罹患率が増加している。
小児甲状腺がんもこの頃に増加を始めている。

(IAEAやWHOは当初、登録が増えたせいだなどと事故を軽視していた。)
同時に表2においても、同時期に自然変化が急激な減少を始め、出生率が減少するとともに
死亡率が上昇している。

出生率は、15年前の二次大戦の被害から回復を始めていた頃の半分に落ち込み、死亡率は
2倍になった。

その結果、同国の人口は事故後20年で約1割に当たる500万人が減少し、25年を経過した
今もその惨事は終わりを告げていない。

とりわけ子どもたちに様々な疾患として影響を与え続けている。
ここで更に云っておきたいことがある。

それは、現在の医学では被曝による疾患を治療できないと云う事実である。
ウクライナでも、免疫が低下した子どもたちにビタミン剤や保養が行われているが

、目だった治療効果は出ていないのが現実である。
すなわち、被曝に対抗する手段はないと覚悟すべきである。

以上 オリーブ拝 ( 2012/05/01 18:50 )


日本の国難、大地震と放射能汚染死者数1000万人
      聖母マリア様の緊急警告予言

http://eeien1234.dosugoi.net/e513801.html



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